別れさせ屋 | DSパートナーズ株式会社

別れさせ屋の比較

別れさせ屋に依頼する際に一番重要となるものが「比較」です。 多数ある会社ごとにプランも違えば、料金も異なるからです。

ここで重要となるのが、料金だけで比較しないことです。 同じ商品を購入するならば、ただ単に安く販売している会社から購入するだけですが、別れさせ屋というサービスの場合は会社によってプランの立てかたや人材のレベルなど全てにおいて異なりますから、選んだ会社次第で成功率が大きく変動するからです。

50万円のプランを提案する会社と100万円のプランを提案する会社で比較した場合、それは50万円のプランに魅力を感じると思います。 しかし、実際のところ50万円のプランでの成功率は20％で、100万円のプランの成功率が80％だとすると、実質的には100万円のプランを提案した会社に依頼られる方がお得になります。

正確な成功率を知ることができるのであれば、プラン料金と成功率のみで比較することができますが、それぞれの別れさせ屋における実際の成功率を確認する方法がないのか悩ましいところです。 では、どのような方法で比較すればいいのでしょうか？

実際に色々な会社の相談窓口に連絡をして成功率を聞いてみたところで意味がなく、表面上の言葉でしかありませんので、その信憑性を見極める作業が重要となります。

その見極める作業を効率よく行う方法とは、同じ相談内容のメールでよいので気になった会社全てに一斉送信することです。 そうすることで、それぞれの会社の一通目の返信内容にて、その会社の対応や経験からくるアドバイスのレベルの差が顕著に表れますので、信頼できる会社なのか判断する大きな比較材料となります。

そして、その中から信頼できる会社のみ2～3社をピックアップしやり取りを継続されることで、効率のよい会社選びが可能となります。

チェックすべき5項目

相談前の別れさせ屋選びで参考となるチェック項目を5つピックアップします。

• 探偵業届出証明書
• 別れさせ屋のサービスを提供するには探偵業法に則り、公安委員会に届出が必要です。届出さえなされていない会社は、張り込み調査や尾行調査が違法行為となりますので論外です。
• 実際に会社を確認する
• ホームページではオフィスビルに入居しているように見えたとしても、実際には80％以上がレンタルオフィスであったり、マンションの一室で運営している会社です。実際に会社に出向き、相談をすることでその実態は見えてきます。レンタルオフィスはそのオフィスに多くの会社が入っておりますので、現地でその会社一社のみの看板が出ているか確認しましょう。
  会社の規模が別れさせ屋のすべてだとは言い切れませんが、会社がレンタルオフィスであったりマンションで運営しているにはそれなりの理由があるはずです。
• 法人登記されているか
• 別れさせ屋のサービスを提供する為には、多くの専門スタッフが必要です。調査員、工作員、相談員など多くの案件を日本全国で実行するには多数のスタッフが在籍しているはずです。
  それにも関わらず、法人登記（株式会社）されていない＝個人事業主ということは、実際には多くの社員が在籍しているとは思えません。
• 代表者との面談は可能か
• 可能であれば代表者と面談することをお勧めします。
  探偵業届出を行う際に代表者が審査対象となるため、代表者自身に問題があると認可が下りません。そのため、代表者が形だけの名義貸しで審査を通している会社が存在するようです。代表者が名義だけではなく、実質的な運営者か確認するためには、代表者に相談の担当者になってもらうことができるか確認しましょう。
• クレジットカード決済が可能か
• クレジットカード決済は、会社の実態を図るひとつの指標です。
  会社がお客様との間で返金トラブルを起こしたり、詐欺のような問題を引き起こした場合、クレジットカード決済会社からの信用が落ち、利用できなるケースがあるからです。電子決済はスタンダードとなりつつある中で、クレジットカード決済を導入しないのにはそれなりの問題がありますので、ホームページで確認してみましょう。